世は自転車ブームですが、ひとたび災害が起きてインフラが途絶し、燃料も手に入らなくなった時に大活躍するのも、自転車。
その威力は、これまでの災害でも大いに発揮されてきました。災害に強い自転車について、考えてみましょう。
災害被災地で自転車に乗ると、必ずと言って良いほど悩まされる最大の敵が、パンク。道路は痛み、瓦礫やゴミが散乱する中を走るのですから、当然です。
被災地では、渋滞する幹線道路を走ることも多くなり、その場合には瓦礫やゴミが多い路肩や歩道を走らざるを得ません。しかも、重い荷物を運んでいることも少なくないので、パンクの確率が高まります。しかし、開いている自転車店が見つかることも期待薄です。
とりあえず、家や職場にはチューブにゴムパッチを貼るパンク修理キットと、小型のものでも空気入れを用意しておきたいところですが、そのような修理には、専用の工具とそれなりの技術も必要です。
大規模災害が起きるとすぐに駆けつけてくれて、その後も丁寧な支援を続けてくれる自衛隊の存在は、とても頼もしいものです。
東日本大震災での災害派遣では、その災害対応能力が世界トップレベルであることを、改めて証明しました。
自衛隊の災害派遣は、『天災地変その他の災害に対して人名または財産の保護のために必要があると認められる場合は、都道府県知事等の要請（ただし、特に緊急を要する場合は、要請を待たずに）に基づき、防衛大臣またはその指定する者の命令により派遣され、捜索・救助・水防・医療・防疫・給水・人員や物資の輸送など、様々な災害派遣活動を行う』（陸上自衛隊HPより）とされていて、これは陸・海・空自衛隊とも共通です。
大きな地震が発生すると、緊急地震速報が発表されます。緊急地震速報は、一般的にはテレビ・ラジオ放送で流されるものと、携帯電話に配信されるエリアメールがあります。
テレビやラジオから流れる緊急地震速報のチャイム音や、携帯電話の不気味とも言えるアラーム音に、心臓が縮み上がるような思いをされた方も多いでしょう。
緊急地震速報は、テレビ・ラジオでは全国一斉に放送され、携帯電話には、基本的には震度5弱以上の揺れが予想される地域に配信されます。
大規模災害が起こると、必ずと言って良いほどデマが広まります。デマに惑わされないためには、どうしたら良いのでしょうか。
デマには、2種類あると考えられます。ひとつは、悪意によるもの。2016年に発生した熊本地震の直後に、動物園からライオンが逃げ出したというデマがSNSに流され、一気に拡散されたのが典型です。
もうひとつは、情報に尾ひれがつく場合。例えば『今後1週間ほどは震度6弱程度の余震に注意』という正しい情報が、いつの間にか『1週間後に震度6弱の余震が来る』、さらには『○月○日に震度6強の余震が来る』というように、どんどん尾ひれがついてデマ化して行きます。
大規模災害が起きると、通信インフラの被害などで、離れた場所にいる家族などの安否確認ができないことが多くなります。
そのような場合のために、基本的には『災害伝言ダイヤル』やインターネット経由の各種SNSを利用しての安否確認方法を、家族などと打ち合わせておくのが効果的です。
災害時には、通信インフラが無事でも、特にアナログ音声通信による安否確認が困難になります。
その理由は後述しますが、そんな場合でもインターネットなどのデジタル回線、特にメールやSNSなど文字通信は通じることがあります。その大きな理由のひとつが、デジタル回線はアナログ回線に比べて通信容量がとても大きいということ。
毎年9月1日は『防災の日』です。この日を含む1週間は、
『防災週間』として、全国各地で防災訓練など各種防災関連イベントが行われます。
『防災の日』は、1960年（昭和35年）に制定された記念日です。『防災の日』とされた9月1日は、1923年（大正12年）に関東大震災が発生し、東京府（当時）や神奈川県など南関東を中心に巨大被害が発生した日であり、その悲劇と教訓を忘れないために、という意味が込められています。
近年、誰でも簡単に飛ばせる小型ドローン（遠隔操縦式または自律式の無人航空機。以下ドローン）の話題を目にすることが増えました。
災害時におけるドローンの最大の強みは、人が入れない場所や危険な場所などの空撮や情報収集が安全にできることです。このため、国土交通省など行政でも災害時の被害状況把握などに利用されています。また、災害時のドローン活用促進を目指す民間企業や団体もあります。
『防災士』という資格があるのをご存じでしょうか。これは、特定非営利活動法人（NPO法人）である、日本防災士機構によって認証される民間資格です。
『防災士』制度は、1995年に発生した阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）で得られた教訓を基に、2002年に発足しました。その教訓とは、大規模災害の場合は行政機関も被災するので、救助や消火活動の初動が制限され、限界がある、ということでした。
『通電火災』という現象をご存じでしょうか。
最大震度7となった1995年の阪神・淡路大震災（兵庫県南部地震）では、10万棟を超える建物が全壊し、広い範囲で停電しました。
大きな損傷が無かった家でも、インフラ途絶や余震への恐怖から避難する人が多かったのですが、電気器具のスイッチを入れたまま、家を空けてしまうことも少なくありませんでした。
その当時は『通電火災』という危険を、行政も含めてほとんど誰も知らなかったのです。
『災害拠点病院』とは、1996年（平成8年）、当時の厚生省が発令によって定められた、『災害時における初期救急医療体制の充実をを図るための医療機関』です。
『災害拠点病院』には、各都道府県に原則1カ所以上設置されている『基幹災害医療センター』と、その中の地域医療圏（二次医療圏）ごとに原則1カ所以上設置されている、『地域災害医療センター』があります。
